今日からできる4つの災害対策の1つ目「過去の大災害の事例を具体的に知り、それらの対策方法を従業員に共有する」ですが、東日本大震災で具体的にどんな被害が起きたのかを学んでいきましょう。
東日本大震災から学ぶ
東日本大震災（ひがしにほんだいしんさい）は、2011年3月11日に発生したマグニチュード9.0の地震による津波と、それに伴う福島第一原子力発電所事故によって引き起こされた大災害。
震源地は東北地方太平洋沖で、岩手県、宮城県、福島県を中心に広範囲にわたって大きな被害が発生。
地震と津波の影響で1万5000人以上が死亡し、2万人以上が行方不明となりました。
さらに、福島第一原発では原子炉の燃料棒の溶融や爆発が発生し、周辺住民に影響を及ぼす放射性物質が放出されました。
東日本大震災は、日本史上最大の災害の一つであり、その影響は現在も続いています。
東日本大震災によって起きた被害内容は、大きく分けるとこの3つになります。
・地震による被害
・津波による被害
・原発事故による被害
この3つの被害をもっと具体的に解説していきます。
地震と津波による被害
・建物や道路の被害
地震と津波によって約12.1万棟が完全に倒壊し、約24.6万棟が半壊、約71.5万棟が一部損壊した。
多くの避難所が設置され、ピーク時には約47万人が避難生活を送った。
・交通機関の被害
鉄道は東北新幹線を含む多くの路線が被害を受け、一部区間では線路が寸断された。
道路は約2,400箇所で寸断され、復旧には長期間を要した。
空港では、仙台空港が津波によって大きな被害を受け、運行が一時的に停止しました。
・その他の被害
約450万世帯が停電、約260万世帯が断水し、約190万世帯がガス供給が停止。
携帯電話や固定電話の通信も一時的に途絶し、情報伝達が困難となった。
震度7
震度7は、建物倒壊や地盤の破壊などが発生し、非常に大きな被害をもたらす強い揺れの震度です。
震度7は日本の震度階級で最高レベルであり、この震度に達する地震は非常に稀。
東日本大震災では、震度7の揺れを観測した地域が福島県、宮城県、岩手県など多くあり、広範囲にわたって大きな被害が発生しました。
津波40メートル
東日本大震災の津波の高さは、最大で40メートルほどを記録。
この津波は、東北地方太平洋沖を震源とするマグニチュード9.0の地震によって引き起こされ、沿岸部に甚大な被害をもたらしました。
津波による被害は、福島県、宮城県、岩手県などの沿岸部において特に甚大で、多くの人々が犠牲となりました。
このような大規模な津波被害は、日本史上でも前例がなく、その規模は世界でも稀有なものでした。
東日本大震災から学ぶ対策方法
東日本大震災による被害を未然に防ぐためには、地震や津波に備えた適切な対策が必要です。
難易度が高い物もありますが、具体的には以下のような対策が効果的です。
適切な建物の設計
耐震補強 地震の際に建物が倒壊しないよう、耐震性を考慮した設計や補強が必要です。
また、津波に備えて高台に建物を建てる、津波に強い構造の建物を建てるなどの対策が必要です。
防災用品の備蓄
災害時に必要となる食料や水、医薬品などの防災用品を備蓄することが大切です。
また、非常用持ち出し袋の準備や、家族の連絡方法の確認なども重要です。
適切な情報の収集伝達
地震や津波などの自然災害に備えるためには、適切な情報収集と伝達が必要です。
地震発生時には速やかに情報を収集し、適切な情報を発信することが重要です。
避難訓練の実施
地震や津波の発生時に迅速に避難するためには、避難訓練の実施が必要です。
地域ごとに避難場所や避難経路を確認し、避難訓練を実施することで、災害発生時に冷静かつ迅速に行動することができます。
通信手段の確保
電話回線がパンクしている場合が多いので、携帯電話、スマートフォン、公衆電話以外の通信手段、無線機・衛星電話などを確保しておく。
これらの対策に加えて、地震や津波などの自然災害に備えるためには、日頃から災害意識を高め、対策を徹底することが必要です。