お知らせ情報

『IgG・IgM抗体/抗原検査キット』販売・卸し開始のお知らせ

『IgG・IgM抗体/抗原検査キット』NEWGENE(ニュージーン)の取り扱いを開始しました。

関連情報


【2025年最新版】アイサットフォンプロとは?買い替えで得する3つの理由

アイサットフォンプロはまだ使える?それとも買い替え時? 「アイサットフォンプロ(IsatPhone PRO)を今も使っているけれど、特に問題なく使えているから大丈夫。」 そう思っていませんか? 実は、アイサットフォンプロは2014年末に生産が終了しており、現在もサービスは提供されていますが、端末サポートやバッテリー供給はすでに終了しています。 そのため、 故障した場合に修理や交換ができない バッテリーの劣化で突然使用不能になるリスク という問題が発生しています。 「万が一の時に使えなかったらどうしよう…」 ...

【2025年版】Starlink Mini導入コストと法人向けROI|企業の判断材料を徹底解説

はじめに 企業活動において「通信の継続性」は生命線です。地震や台風、線状降水帯による豪雨など、日本は常に自然災害リスクにさらされています。さらに近年では、基地局障害や大規模通信障害により「止まるはずのない業務」が突発的にストップする事例も増加。 下図のように、災害や障害が発生すると業務は一瞬で停止するリスクを抱えています。Starlink Miniを導入することで、BCP全体の中でも特に重要な“通信確保”を強化可能です。 図1:Starlink Mini導入によるBCP強化の流れ Starlink Min ...

停電・断線・基地局ダウンでも必ずつながるIridium9555が“現場責任者の標準装備”になる理由

【結論】Iridium9555は「どんな状況でも繋がる」唯一の保険です 災害・停電・断線が発生した瞬間に、最初に失われるのは“地上系の通信手段”です。 スマホ(基地局が止まれば即アウト) 光回線(断線すると完全に終了) IP電話(電源喪失で停止) つまり、企業の主要な連絡手段は“一気に沈黙する”のです。 その中で唯一生き残るのが【衛星を直接つかむIridium通信】です。 下の図のとおり、地上網がすべて落ちても衛星通信だけは影響を受けません。「本社⇔支店」「現場⇔本部」の連絡線を、1台で維持できるのが最大 ...

山火事の備えと対策|命を守る10のポイント

1. 山火事は他人事じゃない!明日、あなたの近くで起きるかもしれない 結論 山火事は自然災害の一つで、いつどこで起きても不思議ではありません。自分とは関係ないと思っていると、いざという時に命を落とす危険があります。 理由・根拠 2025年だけで、日本国内では100件以上の山林火災が発生(総務省消防庁調べ) 岩手県大船渡市では約2,900ヘクタールが焼失し、全国的にも大きなニュースになりました 住宅地の近くで発生することも多く、避難が遅れると命にかかわります 実例 【2025年2月】岩手県大船渡市:強風と乾 ...

進化する衛星電話:スラーヤXT-LITEとは?小型化と高性能を兼ね備えたモデルの秘密

衛星電話の基本と使用方法 機種によって多少の違いはありますが、基本的には携帯電話と使い方は変わりません。 電源のオン通常の携帯電話と同様に、電源ボタンを長押しして電源をオンにする。 衛星へのアクセス電源を入れた後、衛星電話は自動的に近い衛星に接続する。 電話番号の入力衛星電話は国際電話と同じように、国際番号形式で電話番号を入力する。 通話開始番号を入力した後、通話ボタンを押して通話を開始。 SMSの送受信ほとんどの衛星電話はSMSの送受信も可能で、通常の携帯電話と同様の方法で行える。 屋内での使用屋内や遮 ...

衛星電話の概要とその重要性を説明する図。衛星を介した通信プロセス、災害時の役割、日本の主要キャリア、料金体系を示し、携帯電話との違いや遠隔地での使用法を強調。
遠隔地での必需品!衛星電話の仕組みと役割を5つのポイントで解説

衛星電話の基本的な仕組み 通信方法と技術 衛星電話は、地上の電波塔ではなく、宇宙の人工衛星を利用し通信している。 地上の電波塔に依存しないため、遠隔地や災害時でも通信可能。通常の携帯電話は地上の電波塔の範囲内でのみ機能するが、衛星電話は直進性の電波を使い、広範囲をカバーできるため、山間部や海上での通信、災害時の救助活動などで活躍している。 衛星電話は通常の携帯電話が届かない場所でも利用できる貴重な通信手段です。 衛星電話と地上基地局の役割 衛星電話は地上基地局と連携して機能している。 地上基地局は衛星との ...

  • この記事を書いた人

防災アドバイザー

防災アドバイザー。衛星携帯電話や防災用品の販売・コンサルティングに携わりながら、企業・自治体の災害対策を支援。現場に根ざした視点で「本当に使える防災情報」を発信しています。

-お知らせ情報