目次
南海トラフ巨大地震とは
南海トラフ巨大地震とは、静岡県、和歌山県、高知県、三重県、宮崎県、徳島県、愛知県、大分県、愛媛県（関西地方）を中心として起こる、マグニチュード8～9と首都直下型地震よりもさらに巨大な地震のことです。
国土交通白書にある、地震調査研究推進本部地震調査委員会では、南海トラフ巨大地震は「30年以内に70～80％の確率」で発生すると、これも非常に高い数値と予測されています。
内閣府は、地震発生後の死者数は約23万1000人、全壊または焼失する建物は約209万4000棟、自宅を離れて避難所で生活する人は最大950万人。
さらに、インフラ・ライフラインの被害により固定電話が9割～10割、携帯電話は7割～9割が途絶し、食料不足は約9600万食を超えると推計されている。
経済的被害は約214兆円にも上るとされていて、南海トラフ巨大地震発生時の人的および経済的被害は甚大であることが明らかです。
出展：気象庁ホームページ
南海トラフ巨大地震による津波被害予測
出展：気象庁ホームページ
南海トラフ巨大地震は、関東地方（群馬県、栃木県、埼玉県、茨城県、東京都、神奈川県、千葉県）から九州地方（福岡県、佐賀県、大分県、長崎県、宮崎県、熊本県、鹿児島県）にかけて太平洋の広い地域に10mから13ｍほどの高さがある津波の襲来が政府の中央防災会により予測されています。
南海トラフ巨大地震への対策と防災
国と地方自治体による対策
- 国と地方自治体は、南海トラフ巨大地震に対する具体的な対策を講じていて、内閣府は防災情報と対策映像資料を提供しており、これにより市民の意識向上と対策の実施が図られている。
- 各地の防災訓練や緊急時の避難訓練。
- これらの取り組みにより、国と地方自治体は南海トラフ巨大地震への対応を強化しようとしている。
地震対策の重要性
- 南海トラフ巨大地震への対策は非常に重要であり、最悪のシナリオに備える必要がある。
- 「半割れ」を含む最悪のシナリオでは、連続する巨大地震が予想され、その影響は甚大である。
- 過去の連続する地震による被害状況。
- このような最悪のシナリオへの備えが、地震対策の重要性を物語っている。
※「半割れ」とは、南海トラフ想定震源域の片方でマグニチュード８以上の地震が発生するケースのこと。
市民への情報提供と意識向上
地震に関する基礎知識の普及
- 市民に対する地震の基礎知識の普及は重要であり、地震への備えを強化するために必要。
- 正しい知識があれば、適切な行動が取れ、被害の軽減につながる。
- 地震の基礎知識を普及させることが、市民の安全確保に直結している。
防災意識の向上と市民参加の促進
- 防災意識の向上と市民の積極的な参加は、地震対策の効果を高めるために不可欠。
- 市民が防災に関する知識を持ち、積極的に参加することで、地域全体の対応能力が向上する。
今日からできる南海トラフ巨大地震への対策
災害に備えて必要なものを準備する
予め購入しておくもの
・飲料水/食料の確保
（従業員×3食分×3日分を準備。被災後の人命救助におけるタイムリミットは72時間と言われている）
・固定/携帯電話以外の通信手段
（衛星電話が主流、衛星通信なので断線や輻輳、停電など関係なく外部と連絡が取れる）
・非常用電源/携帯電話のバッテリー
（大容量のポータブル電源が主流、数日間電気の確保ができる）
・日用品の確保
（マスク・消毒液・医療品・簡易トイレ、毛布など）
・災害情報を入手方法
（ラジオ・インターネット・テレビ・伝言板など）
準備といっても、具体的に何を準備するべきなのか悩んでしまうと思いますので、目安を書き出しておきましたので参考にしてみてください。
備蓄の目安
・飲料水：3日分（1日分＝3リットル/1人）×従業員数
・食料：3日分（1日分＝3食分/1人）×従業員数
・通信手段：衛星電話（各支店+役員分）
・毛布・寝袋：1枚/1人×従業員数
・調理器具：カセットコンロ・燃料（ガスなど）
・救急用品・医薬品：マスク・消毒液・医療品など
・コップ・お皿：ラップを使うと尚良い（3日分×従業員数）
・日用品：ティッシュ、ウェットティッシュなど
・トイレ：簡易トイレ、トイレットペーパー（3日分×従業員数）
・ビニール袋：サイズ別のゴミ袋があると便利
・ポータブル電源：携帯電話の充電、照明など（1台×支店数）
・防寒・防暑対策：携帯カイロ、冷却シートなど
・情報収集：ラジオ、テレビなど
・救助道具：ロープ、ヘルメットなど
目安として書きましたが、できれば表示している数より10％～20％多く準備していることが理想的です。
一番重要な通信手段を確保しておく
災害発生後に安否確認を含め、様々なところへ連絡したいと考えると思います。
しかし、災害規模が大きければ大きいほど、普段使える通信手段の使用ができなくなります。
普段当たり前のように使っているスマートフォンをはじめ、固定電話、公衆電話は真っ先に使用できなくなります。
その理由は2つあります。
1.輻輳(ふくそう)といって、安否確認などで一斉に電話が殺到し、回線が混雑する。
わかりやすくいうと、格安SIMの場合、みんなが使うお昼や夜の時間帯が繋がりにくい、あの感じだと思っていただければと思います。
2.基地局が倒壊などしてしまい、そもそも使用できなくなってしまうためです。
[携帯電話などの仕組み]
では、災害時に役立つと言われている、災害時優先電話やMCA無線、IP無線と言われている通信手段はというと、残念ながらこれも同じ結果になります。
厳密に言うと、携帯電話、固定電話、公衆電話、災害時優先電話、MCA無線、IP無線の順番で通信制限がかかりますが、大規模災害では関係なく一斉に制限がかかると思っていた方が良いでしょう。
それらの問題を解決するためには一体どうすれば良いのか。
その答えはとてもシンプルで、災害が起きた場所に基地局が無ければすべてが一瞬で解決します。
そして、それが最近特に注目を集めている衛星電話になります。
【衛星電話の仕組み】
たまに、衛星電話は実際使えないというお話をされる、無線機の販売業者さんがいますが、これは半分正解で半分間違いです。
どういうことかというと、衛星電話の仕組みを理解していれば何の問題もなく使用できますが、そうでなければ使いづらいということです。
衛星電話は、衛星がある方向（キャリアによって異なる）にアンテナを向けて電波を拾って使用するのですが、ただそれができているかどうかというだけです。
当たり前ですが、スマートフォンも圏外であれば電波のある場所に移動して使用します。
衛星電話もそれと同じで問題なく使用できますのでご安心ください。
今注目されている衛星電話はThuraya XT-LITE
価格
| 参考価格 | 69,800円(税別) |
|---|---|
| 初期手数料 | 6,000円(税別) |
| 月額使用料 | 4,400円(課税対象外) |
※各キャンペーン等ございますので、まずはお問い合わせください。
Thuraya XT-LITE 仕様
| 型式 | Thuraya XT-LITE |
|---|---|
| サイズ | 128mm x 53mm x 27 mm |
| 重量 | 186g |
| バッテリ | 連続通話時間：6時間 連続待受時間：80時間 |
| 回線サービス | 音声通話、SMS |
| 動作環境 | -10℃～55℃ |
| 耐久性 | 防塵・防水：IP54 耐衝動：IK03 |
| 日本語対応 | あり |
| インターフェース | マイクロUSB、φ3.5mm、イヤフォンジャック、外部アンテナ用コネクター |
パッケージ内容
・バッテリー
・ACアダプタ
・電源プラグアダプタ×4（A/B/BF/Oタイプ）
・USBデータケーブル
・JDC製品保証規定書
Thuraya対応エリア
赤道上空36,000㎞にある静止衛星と通信。
※アメリカ大陸をのぞくエリアで利用可能。
※日本で使用する場合は、3号機のある南西方向・仰角30°にアンテナを向けます。
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