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遭難時の救世主!衛星電話の重要性とは?4つのポイントで解説

登山に衛星電話が必要な理由を詳しく解説

「山ガール」という言葉が流行語大賞の候補に上がったり、「山の日」が制定されたりと人気の絶えない登山。

新型コロナウイルスが流行した間は、登山人口は減少傾向にあったが、落ち着くとともに再燃。

それに伴い、平成30年から令和2年までの間は、発生件数、遭難者数とも減少傾向であったが、昨年から増加に転じ、今年も増加した。

引用:警察庁生活安全局生活安全企画課(令和4年夏期(7月~8月)における山岳遭難の概況)

地図とコンパスを使いこなすテクニック

地図とコンパスの使用は登山における基本的なナビゲーションスキルであり、これらを効果的に使用することは、登山中の安全確保に必要不可欠なものです。

  • 統計によると、登山事故の多くは方向感覚を失うことが原因。
  • 地図は地形を理解するのに役立ち、コンパスは方向を決定するのに必要。

実際の登山者による体験談では、地図とコンパスの使用が迷子になった際に役立ったという例が多数報告されています。

地図とコンパスのスキルは、登山の安全を保証するために不可欠であり、それらを習得することは、すべての登山者にとって重要です。

登山の基本知識

  • 適切な装備適切な登山靴、バックパック、レイヤードの服装、帽子、手袋、そして必要に応じて雨具を用意。
  • 地図とコンパスの使用地形を理解し、方向を見失わないために地図とコンパスの使い方を習得。
  • 天候の確認と計画登山前に天気予報を確認し、状況に応じて計画調整。
  • 食料と水十分な食料と水(または浄水器)を携帯。
  • 安全と救急処置基本的な救急処置の知識を持ち、必要な救急用品を携帯。
  • 体力とルート確認自分の体力の限界値を理解し、適したルートを選択。
  • 環境への配慮自然環境を尊重し、ゴミは持ち帰るなどの環境保護のルールを厳守。
  • 連絡手段の確保グループ内などでの連絡方法を確立し、お互いの安全を確認できるようにしておく。

登山中の事故や遭難事例

  • 唐松尾山遭難奥秩父に位置する標高2109mの唐松尾山で、単独登山者が下山途中に道迷いを起こし、3日間山中をさまよった事例。方向がおかしいと感じたにもかかわらず、進み続けて逆方向に進んでしまい、最終的には救助要請で助かった​。
  • 熊倉山遭難秩父の熊倉山で、72歳の男性が単独で日帰り登山に行き行方不明になり、半年後に遺体となって発見された事例。ハイキング気分の軽装で、入山・下山ルートや目的地を家族に伝えずに出かけたことが原因で、捜索が困難になった​。
  • 常念岳遭難北アルプスの名峰2500m級の山々を縦走中、常念岳を超えた稜線で突然の強風と吹雪に見舞われた事例。視界がきかず方向を失い、恐怖から判断力を失って谷方向に下ることを決断し、凍傷が悪化するなどして最終的には救助された​。
  • 愛知大学山岳部薬師岳遭難冬の北アルプスの薬師岳に登山した愛知大学山岳部13名が、猛吹雪の中でルートを見失い全員亡くなった事例。地図やコンパス、衛星電話などを所有している者が誰もいなかったことが原因だった。​

地図やコンパス以外に衛星電話が必要な理由

山の奥では、通常の携帯電話の電波が届かないことが多く、特に谷では一切電波が通じません。

このため、登山中の緊急時に連絡が取れないリスクがあり登山において衛星電話は非常に重要な役割を果たします。

衛星電話は、地上の通信網に依存せず、衛星を利用して通信を行うため、山の奥でも通信が可能です。

これにより、遭難や怪我などの緊急事態が発生した際、迅速に救助要請ができ、登山者の安全を確保できます。

また、登山中の天候やルート変更など、情報共有が重要な場面でも役立ちます。

登山の専門家である国際山岳ガイドの近藤謙司さんも、衛星電話は登山を安全に楽しむためには重要だと指摘し、他の登山者やガイドと連絡を取り合うためにも役立つと述べています。

一方、登山業界の情報サイトであるクリエイティブ山岳ガイドの記事でも、登山での衛星電話の必要性について登山ルートや天候などによっては通信が不可能な場合もあるため、衛星電話を持っていくことで安全に登山することができるとしています。

衛星電話は登山の安全性を高めるための重要なツールですが、適切な使用と十分な準備が必要です。

携帯電話が通じない場所での登山を計画する際は、衛星電話の利用することを強くお勧めしています。

衛星電話についてよくわからない場合は相談してみることが大切

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・衛星電話や無線機の違いや仕組み、必要性を知りたい。

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など、どんな些細なことでもお気軽にご相談ください。

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    • この記事を書いた人

    防災アドバイザー

    防災アドバイザー。衛星携帯電話や防災用品の販売・コンサルティングに携わりながら、企業・自治体の災害対策を支援。現場に根ざした視点で「本当に使える防災情報」を発信しています。

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